現在、日本国内においてFX(外国為替証拠金取引)は、株式や新NISAなど他の金融商品に押されており、伸び悩んでいるのが実情です。
ただ、FX取引は日本国内だけではなく海外でも行われており、海外では依然として人気が高くなっています。
また、海外にも多数のFX取引会社が存在しており、日本国内に住んでいながら海外FX取引会社に口座開設する事が可能となっています。
そのため、以前と比べ近年では日本国内のFX取引会社よりも海外FX取引会社を利用している人が増えているようです。
そこで、当記事では海外FXのメリットとデメリットについて解説します。
国内FXと海外FXの状況
まずは、国内FXと海外FXの状況について解説します。
国内FXのレバレッジ規制
今から約15年ほど前、日本国内の金融商品市場では株取引が主流となっていました。
高レバレッジで小資金でも大きな利益を稼ぐという感じのキャッチフレーズと共に、FX取引に参入する人が激増していました。
そして、この高レバレッジは諸刃の剣となっており、うまく行けば小資金で大きな利益を稼ぐ事が出来ました。
しかし、失敗すれば一度で大きな損失を出してしまい、その結果FX取引の世界から退場する人も多く出てしまいました。
そのため、国内FXではレバレッジを最大25倍(個人)に制限する事になってしまったのです。
海外FXでは高レバレッジのまま
以前は国内のFX取引では、レバレッジ200倍や300倍が当たり前の世界であり、一獲千金を狙ってFXに参入する人が大勢いました。
ただ、レバレッジが最大でも25倍(個人)に制限された結果、このレバレッジに魅力を感じなくなった人が続々とFXの世界から離れてしまいました。
しかし、この制限を受けるのはあくまで国内FX取引会社のみであって、海外FX取引会社では依然として高レバレッジのところが多くなっています。
高い会社だと、最高1,000倍を超える会社もあるようで、以前日本国内での最高レバレッジよりも高いです。
そのため、この高レバレッジを求めて海外FX取引会社に口座開設する人が多くなっています。
海外FXのメリットについて

ここでは、海外FXのメリットについて解説します。
高レバレッジ
現在、海外FX取引会社では平均でも500倍という、非常に高いレバレッジで取引する事が可能となっています。
例えば、取引するための証拠金が5,000円の場合、5,000円×500倍=2,500,000円もの取引を行う事が出来るのです。
そのため、うまく行けば5,000円でかなりの利益を稼ぐ事が可能になります。
ゼロカットシステム
このゼロカットシステムですが、簡単に言えばマイナスになった口座残高をゼロに戻してくれるシステムになります。
国内FX取引会社では、FX取引において大きな損失が出てしまうと口座残高がマイナスになってしまう事があります。
その結果、追証金を支払って口座残高をプラスにしなければなりません。
そのため、大きな損失発生=多額の追証金が必要になる=多額の借金を背負ってしまう可能性があるのです。
これに対して、海外FX取引会社では、FX取引において口座残高がマイナスになった場合、FX取引会社がマイナス分を補填してくれます。
つまり、基本的に国内FXのような追証金の心配がありません。
そのため、海外FX取引会社であれば、追証金を心配する事無くFX取引を行う事が可能です。
※ゼロカットシステムを採用していない海外FX取引会社もあるため、事前の確認が必要です。
豪華なボーナスが貰える
このボーナスとは、口座開設ボーナスや入金ボーナスの事ですが、これは日本国内のFX取引会社でも採用しているところはあります。
ただ、海外FX取引会社の中にはそれをはるかに凌駕しているボーナスがあるのです。
例えば、100%入金ボーナスの場合、口座に10万円を入金すると新たに10万円が証拠金として口座に付与される事になります。
その結果、当初入金した金額の2倍で取引を行う事が可能になります。
海外FXのデメリットについて

ここでは、海外FXのデメリットについて解説します。
高レバレッジには注意が必要
海外FXの売りとも言える高レバレッジですが、小資金で大きな利益が狙える半面、一瞬で利益が吹き飛ぶ可能性があります。
そのため、いくら高利益が狙えるといっても慎重に取引する必要があります。
口座からの出金が出来ないケースも
これは、一部の海外FX取引会社にあった話ですが、今までは普通に出金できていたものが、ある日突然出金出来なくなってしまった事があります。
もっとも、これは全ての海外FX取引会社に当てはまるのではなく、ごく一部の会社になりますので、あまり変な会社は使わない方が良いです。
まとめ
・海外FXのメリットには、高レバレッジやゼロカットシステム、豪華なボーナス制度などがあります。
・海外FXのデメリットには、高レバレッジによるハイリスク、出金不可のケースなどがあります。